コンサルティング事業部 イノベーション・ラボ|岩国市の介護施設、コンサルティング・M&A事業|フォレスト

株式会社フォレスト

介護事業

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コンサルティング事業・SDGsサポート事業

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コンサルティング事業部

事業概要

株式会社Forestでは、「チャレンジとイノベーションの精神をもとにクライアント様と共に歩みます」をコンセプトに、医療・介護・福祉業界の経営支援、事業再生、M&Aアドバイザーなど総合的なコンサルタントを行っております。
エリアは日本全国。さらに初回相談は無料なので、もし経営面でお困りの事があれば、ぜひ株式会社Forestへお問い合わせください。

このようなお悩みはございませんか?

  • 補助金や助成金を利用したいが、どれが利用できるかわからない
  • 新規事業をするにあたり、教育面を充実させ、組織をしたい
  • 事業の課題や問題点を抽出・改善し、運営の強化を図りたい
  • 後継者不足に悩んでいる
  • 株式を適正な評価額で譲りたい
  • 事業承継を決めたものの、何から始めれば良いのかわからない
  • 事業承継・M&Aのタイミングに悩んでいる
  • M&Aを行うことで、スタッフの離職が増えないか心配している
  • 後継者がいないので、会社の売却を考えている
  • 自社の強み・弱み、財務評価が知りたい

事業継承やM&Aのご相談もお任せください

当社では、IT支援や資格専門家を有する「株式会社 バトンズ」「キャストグローバル グループ」「弁護士法人 Legal
Japan」と連携しております。そのため、M&A・コンサルティング等を行う際に、きめ細やかなトータルサポートが可能です。
また近年、事業承継・M&A支援のお問い合わせが増えてきました。ご相談いただければ、データベースからクライアント様のマッチングを行い、トップ面談のセッティングをいたします。後継者への事業承継・M&Aの準備は早ければ早いほど様々な選択肢を検討可能です。些細なお悩み事でも、まずは株式会社Forestへお気軽にご相談ください。経営サポート、事業承継、M&Aなどそれぞれのお悩み・ご要望に応じて、最適な選択肢を提案できるよう心がけております。

<連携法人>
・株式会社日本M&Aセンター
   URL:
https://www.nihon-ma.co.jp/

・株式会社 バトンズ(東証一部 日本M&Aセンターグループ)
   URL :
https://batonz.jp

・株式会社 キャストグローバル グループ
   URL:
https://castglobalgroup.com/

・弁護士法人 Legal Japan
   URL:
http://www.legaljapan.hiroshima.jp

・JANESTA(一般社団法人日本ネクストパーソン支援育成協会)
   URL:
https://janesta.net/

・株式会社ライトアップ
   URL:
http://www.writeup.jp/

お申込みから実際のご利用まで

1、お問い合わせ

「事業承継をしたいがアドバイスが欲しい」「現場目線での経営サポートをしてほしい」など、経営面の課題があればどんなことでもご相談ください。
日本全国どのエリアでも対応いたします。

2、無料相談

担当者よりご連絡いたします。その後。基本的には現場へお伺いし、詳しいミーティングを行っていきます。
相談料は無料なのでお気軽にお問い合わせください。

3、支援内容およびプランのご提案

ミーティングした内容をもとに、専門のスタッフがサポートプランを提案いたします。
お一人おひとりの状況をもとに、必ず複数のプランをご用意するのでご安心ください。

4、支援開始

再度打ち合わせを行い、プランにご納得いただけましたら契約となります。計画に沿った丁寧なサポートを行って参ります。

コンサルティング月額利用料(基本料)

内容 月額税込料金(円)
ライトプラン 月に1日、60分~90分の会社訪問またはThunva Biz会議 33,000
ベーシックプラン 月に2日、60分~90分の会社訪問またはThunva Biz会議 66,000
シルバープラン 月に3日、60分~90分の会社訪問またはThunva Biz会議 99,000
プラチナプラン 月に4日~5日、60分~90分の会社訪問またはThunva Biz会議 132,000

運営支援(財務分析込み)

運営支援 標準支援コース
(経営改善)
1.組織の強化
職員の教育や組織の強化をします。
2.改善案の提案
改善案の提案等の支援を行います。
3.マネジメント
具体的実務の遂行・経営計画の見直しやマネジメントをします。
4.支援
毎月経営者様への現状報告と方針の確認、現地支援を行います。
38.5万円~(税込)/月
アドバイザリー契約 1.相談対応
電話やメールなどオンラインでご相談に対応。
2.ノウハウ提供
事業所経営および運営に関する各種情報や運営上のノウハウを提供。
3.アドバイス
毎月、経営状況をチェックしながら必要なアドバイスをします。
4.会議に参加
金融機関との会議(BM)参加も承ります。
27.5万円~(税込)/月
事業再生 標準支援 (経営改善)・ アドバイザリー契約をおこないます。 66万円~(税込)/月

●財務分析業務も承ります。料金についてはお問い合わせください。
※財務分析のみのご依頼については要相談

●理学療法士・住環境コーディネーターが在籍。
新築・増築・リノベーションの際、バリアフリー設計のご相談・提案も承ります。

介護事業(会社)運営代行支援サービス

この度、弊社では後継者問題等で悩まれている事業主様の支援をさせていただく
新たなサービスを開始いたします。

現在、中小企業を始めとし後継者問題が社会問題となってきております。介護業界も例外でなく事業主の高齢化により事業承継に悩まされる方もいらっしゃることと思います。こう言った問題によりM&Aを選択される事業主様、閉鎖を考えられる事業主様等、さまざまな選択を余儀なくされている事業所が増えてゆく事が懸念されています。

そうした中、M&Aを選択されたからと言って、全てが上手くいくとは限りません。閉鎖をすることによって利用者の対応、社員の雇用(解雇)など様々な弊害が懸念されます。また、介護業界においては、介護職員の万年人手不足が大きな懸念材料となっていますが、こういった職員不足問題に追い討ちをかけるかのが、後継者不足による問題が更なる社会問題を引き起こし危機的状況となってゆく可能性も否めません。

そう言った問題を解決するべく、一つのスキームとして法人ならびに事業所の運営を代行する支援サービスを開始する運びといたしました。

●支援内容

支援内容につきましては、お問い合わせをいただいた際にヒアリングを実施させていただき、どう言った支援をご希望されているのかを把握させて頂きます。

※介護現場での実務はサービス対象外とさせて頂いております。
※あくまでも運営代行支援であって、経営改善および事業再生等のコンサルタント業務ではではありません。

支援内容(営利法人・NPO法人) 月額サービス料金
基本料金 220,000円(税込)
1サービス事業(指定事業所番号)につき月額
(事業所訪問:2回/月)
●支援サービス内容
1. 組織の強化
職員の教育や組織の強化を図ります。
主任(リーダー)、管理者及び施設長の育成
2. 事業所経営及び運営に関する各種情報や運営上のノウハウを提供
3. 毎月の経営状況をチェックしながら必要なアドバイスをおこないます。
4. マネジメント
実務の遂行状況を把握し、改善策等を提示しサポートをおこないます。
5. 会議への参加
6. 電話、メール及びオンライン会議・相談の実施
66,000円(税込)
オプション : Well-being経営体制構築 お問い合わせください
交通費 実費

※例: 1法人でサービス事業を3事業運営されている場合

基本料金 220,000円 + 3サービス事業 × 66,000円 = 418,000円となります。

支援内容(社会福祉法人) 月額サービス料金
基本料金 550,000円(税込)
1サービス事業(指定事業所番号)につき月額
(事業所訪問:2回/月)
●支援サービス内容
1. 組織の強化
職員の教育や組織の強化を図ります。
主任(リーダー)、管理者及び施設長の育成
2. 事業所経営及び運営に関する各種情報や運営上のノウハウを提供
3. 毎月の経営状況をチェックしながら必要なアドバイスをおこないます。
4. マネジメント
実務の遂行状況を把握し、改善策等を提示しサポートをおこないます。
5. 会議への参加
6. 電話、メール及びオンライン会議・相談の実施
110,000円(税込)
オプション : Well-being経営体制構築 お問い合わせください
交通費 実費

※例: 1法人でサービス事業を3事業運営されている場合

基本料金 550,000円 + 3サービス事業 × 110,000円 = 880,000円となります。

※支援継続中であっても意向の変更で、M&Aを希望される場合においても最終出口戦略として対応可能です。
その場合は別途、M&A仲介手数料が発生いたします。

※M&Aへの移行後の手数料等につきましては、ホームページ上のM&A事業のページをご参照いただくか、お問い合わせください。

※初回相談無料。後継者問題等でお悩みの際は、お気軽にお問い合わせください!
その他の業種の運営代行についてもご相談を承っております。

M&A事業内容及び料金

株式会社フォレストは中小企業庁「M&A支援機関登録事業所」です

●中小M&A支援機関登録制度遵守事項一覧チェックシート
(※画像をクリックすると拡大してご覧いただけます)

●中小M&Aガイドライン遵守に関する補足説明資料
(※画像をクリックすると拡大してご覧いただけます)

売手の立場に立ったサービスで企業および事業の概要の作成および企業/事業評価等、価格について算定・アドバイスをし買手へのアプローチをおこないます。

※初回相談無料
※アドバイザリー契約時に33万円~(税込)が発生致します。

1 料金形態

※初回相談無料
※アドバイザリー契約時に33万円~【うち消費税額等3万円~】が発生致します。

株式譲渡・事業譲渡
売手企業 買い手企業
基本合意時 22万円~(税込)
※基本合意まで
アドバイザリー契約時 33万円~(税込)
M&A契約締結時 M&Aアドバイザリー報酬の表をご確認ください

2 M&Aアドバイザリー報酬

基本報酬 100万円
報酬(レーマン方式)
基準となる価格(円) 乗じる割合(%)
5億円 以下の部分 5
5億円超10億円以下の部分 4
10億円超50億円以下の部分 3
50億円超100億円以下の部分 2
100億円超の部分 1

※レーマン方式の計算において下限額が100万円を割る場合の報酬額につきましては最低報酬100万円とさせていただきます。

レーマン方式の計算例
 譲渡対価が15億円だったとき、計算式は以下のようになります。

譲渡価格が5億円までの部分:5億円×5%
譲渡価格が5億円超え・10億円未満の部分:5億円×4%
譲渡価格が10億円超え・50億円未満の部分:5億円×3%

これらを全て足していきます。

100万円(基本報酬)+ 5億円 × 5% + 5億円 × 4% + 5億円 × 3% = 6,100万円
譲渡価格が15億円だったときの成功報酬は6,710万円(消費税10%込み)です。

※売り手様における報酬基準につきましては「譲渡価格」を基準とさせて頂きます。
※買い手様における報酬基準につきましては「移動総資産額」を基準とさせて頂きます。

※備考

(1)状況および内容によっては委託調査・業務費が実費にて別途発生する場合があります。ご了承ください。
(2)弁護士等専門家へ依頼する場合は、別途費用が発生いたします。

M&A相談予約フォーム

下記フォームへ入力し [ 確認画面へ ]ボタンを押してください。
【※ご注意 携帯電話をご使用の方へ】
入力画面の「メールアドレス」欄に携帯電話のアドレスを入力された場合、携帯電話の設定によっては、当社からのメールが受信できないことがあります。携帯電話のメールアドレスへの回答を希望される場合は、事前に「ドメイン指定受信を解除する」または「ドメイン指定受信に『@forest-ayumi.com』を設定する」などをし、メールが受信できるようにしておいてください。

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※お問い合わせ前に、プライバシーポリシーをご確認ください。



株式会社 Forest プライバシーポリシーについて

プライバシーポリシー(個人情報保護方針)

株式会社 Forest(以下、「当社」と言います。)は、お客様の個人情報について以下のとおりプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」という。)を定めるものとします。

第1条【個人情報について】

「個人情報」とは、個人情報保護法に基づいた「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関わる情報とし、当該情報に含まれる氏名、年齢、生年月日、住所、電話番号、連絡先、その他の記述等により個人を特定・識別できる情報および容貌、指紋、声紋にかかるデータおよび健康保険証の保険者番号など当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指すものとします。

第2条【個人情報の取得方法について】

当社は、お客様が登録をする際に氏名、年齢、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、クレジットカード番号などの個人が特定できる情報を取得させていただくものとします。また、お問い合わせフォームやコメントの送信時において氏名、住所、電話番号、メールアドレス等の取得をさせていただくものとします。

第3条【個人情報を収集・利用する目的について】

当社が個人情報を収集・利用する目的は以下のとおりです。

  1. 当社サービスの提供・運営のため
  2. お客様からのお問い合わせに回答するため(本人確認をおこなうことを含む)
  3. 当社が他のサービスの案内のメール等を送付するため
  4. メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
  5. 利用規約に違反したお客様や不正・不当な目的においてサービスを利用するお客様の特定をし、ご利用をお断りするため
  6. 有料サービスにおいて、お客様に利用料を請求させていただくため
  7. 上記の利用目的に付随する目的

第4条【利用目的の変更、通知・公表について】

当社が利用目的を変更する場合の事由および、その通知・公表は以下のとおりです。

  1. 当社は、利用目的が変更前と関連性を有し合理的に認められる場合においてのみ個人情報の利用目的を変更するものとします。
  2. 利用目的の変更をおこなった場合には、変更後の目的について、当社所定の方法により、お客様に通知または本ウェブサイト上に公表するものとします。

第5条【個人情報の第三者提供について】

当社は、法令およびガイドラインに別段の定めがある場合を除き、同意を得ずに第三者に個人情報を提供することはないものとします。
ただし、個人情報保護法および他の法令で認められている場合を除くものとします。

  1. 人の生命、身体および財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
  2. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であり、本人の同意を得ることが困難であるとき
  3. 国の機関もしくは地方公共団体およびその委託を受けた者が法令の定める業務を遂行することに対して協力する必要が生じた場合であって、本人の同意を得ることにより本人の同意を得ることにより当該業務の遂行に支障を及ぼす恐れがあるとき
  4. 予め次の事項を告知もしくは公表し、かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
    (1)利用目的に第三者への提供を含むこと
    (2)第三者に提供されるデータの項目
    (3)第三者への提供の手段および方法
    (4)本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
    (5)本人の求めを受け付ける方法

2 前項の定めにかかわらず次に掲げる場合においては、当該個人情報の提供先は第三者に該当しないものとします。

  1. 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
  2. 合併およびその他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
  3. 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であて、その旨ならびに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名および名称について、予め本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

第6条【個人情報の開示について】

当社は、本人から個人情報の開示を求められた時は、本人に対し遅延なくこれを開示する者とします。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しない場合もあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅延なく通知するものとします。

  1. 本人または第三者の生命、身体、財産およびその他の権利利益を害する恐れがある場合
  2. 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼす恐れがある場合
  3. その他、法令に違反することとなる場合

2 前項の定めにかかわらず履歴情報および特製情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示しないものとします。

第7条【個人情報の訂正および削除について】

お客様は、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社が定める手続きにより、当社に対して個人情報の訂正、追加および削除(以下、「訂正等」といいます。)を請求することができるものとします。

2 当社は、お客様から前項の請求を受けて、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅延なく、当該個人情報の訂正等をおこなうものとします。

3 当社は、前項の規定に基づき訂正等をおこなった場合、または訂正等をおこなわない旨の決定をした時には遅延なく、これをお客様に通知するものとします。

第8条【個人情報の利用停止について】

当社は、本人から個人情報が利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止および消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、遅延なく必要な調査をおこなうものとします。

2 前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅延なく当該個人情報の利用停止等をおこなうものとします。

3 当社は、前項の規定に基づき利用停止等をおこなった場合、または利用停止等をおこなわない旨の決定をした時は、遅延なくこれをお客様に通知するものとします。

4 前2項にかかわらず利用停止等に多額の費用を有する場合、その利用停止等をおこなうことが困難な場合であって、お客様の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置を講ずる場合は、この代替策を講じるものとします。

第9条【プライバシーポリシーの変更について】

本ポリシーの内容は、法令およびその他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて、お客様に通知することなく変更することができるものとします。

2 当社が別途定める場合を除いて、変更後のプライバシーポリシーは、本ウェブサイトに掲載した時から効力が生じるものとします。

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第12条【個人情報取扱に関する相談や苦情の連絡先について】

当社の個人情報の取扱いに関するご質問やご不明点、苦情、その他のお問い合わせは、「お問い合わせフォーム」よりご連絡ください。

    ●当法人情報

    法人名
    株式会社 Forest

    法人住所
    【法人本社】
    〒742-0341 山口県岩国市玖珂町 3432番地8
    【周南事務所】
    〒745-0015 山口県周南市平和通1丁目2番地2 平成ビル5階
    【東京事務所】
    〒104-0061 東京都中央区銀座1丁目22番11号 銀座大竹ビジデンス2階

    代表者氏名
    代表取締役社長 森角 公至(モリズミ タダシ)

    Eメールアドレス  info2533@forest-ayumi.com

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